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A. 差し止めを要請することはできますが、完全に制御することはできません。

貴社名や商品名に関するキーワード（以下：指名系KW）で検索したときに、競合他社のリスティング広告が表示されることがあります。そのまま放置してしまうと、検索ユーザーがその競合他社に流れてしまい、貴社の広告効果が悪化する要因となってしまいます。

以下に、この現象の主な要因と対策をまとめてみました。

指名系KWで競合他社の広告が出てしまう主要パターン

1. 競合他社が意図して広告を出している場合
   （競合他社が貴社の指名系キーワードを買っている場合）
2. 競合他社が意図せずに広告が出てしまっている場合
   （競合他社が貴社関連キーワードを部分一致で買っている場合）

競合他社が意図して広告を出している場合

この場合、検索エンジンがYahoo! JAPANであれば、競合他社側の入札キーワードを不承認するように申請することができます。残念ながらGoogleに関しては、不承認にする術がありません。

Yahoo! JAPAN 掲載ガイドライン違反に関するご申告

ただしYahoo! JAPANであっても、後述するように部分一致などで広告が出てしまうことがあるため、不承認の申請だけでは十分な対策とは言えません。

競合他社が意図せずに広告が出てしまっている場合

この場合は、競合他社に直接掛け合ってみましょう。

自社運用か広告代理店が運用をしているのかは判断できないので、競合他社に直接問い合わせ、除外キーワードに貴社名や商品名を追加してもらいます。その際、自社でも依頼先の指名キーワードで自社の広告が出ていないか、念の為確認しておくことをおすすめします。

しかし、この方法でも対応してくれるかどうかは競合他社の判断になります。大半は対応していただけますが、意図して広告を出している場合は対応していただけないことが多く、不承認申請の術がないGoogle検索のみ競合他社の広告が出され続けるというケースを良く見ます。

また、広告出稿状況を確認しないであろうタイミング（例：9時前や20時以降、土日祝などの営業時間外）だけ広告を出すというパターンも見受けられます。こちらは発見しづらいことや、個人アフィリエイターがこのような配信を行ったりする傾向があるので、対策が難しいです。

その他の対策

対策例：商標関連のキーワードは差止め依頼を行う。

商標登録されているワードに関しては、他社の広告文に使われていた場合は、媒体側に要請して差止めすることができます。（※入札キーワードに関しては差止め対象外となります。）

対策例：広告文の中に「公式」といった表記を追加する。

公式サイトであることをアピールすることで他広告への流出を抑制することができます。

対策例：入札単価を上げる。または、下げる。

目標を達成できているかどうかで変わってくる対策ですが、CPAがある程度高騰してでも獲得件数を伸ばしたい場合は入札単価を上げることで、競合他社よりも上位表示を狙うのも一つの手段です。

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